「社員が次々辞めていく会社」に足りない視点

社員が辞めていく一番の理由は会社の将来性に疑問が出てきたとき。
できる社員が会社に留まるには、自分がそこで成長できる余地があると感じる必要があります。

絶えず新たな社員を採用して教育していくには多大なコストと時間がかかることは否めません。

それは単に役職をつけたり、仕事量を増やすことだけでは何の解決にもなりません。
やりがいのある仕事を与えること。それが最もいいモチベーションアップに繋がります。

ではその社員がいう「やりがいのある仕事」とは何か?

社員が次々と入れ替わるような会社の特徴をまず見ていき、必要な条件を洗い出します。

辞めていく社員が後をたたない会社にある特徴

何の企業理念もない

いわゆるポリシーの欠如した残念な会社…ということです。信念がなにひとつないので行き当たりばったり。
具体的で明確な努力目標がない。

部下の評価は上司が「何となく」決めている

会社の将来像が可視化できていないダメ会社の典型的な例。社員からすれば、「何を基準に評価されているのかわからない」となっているのです。

どんなに頑張っても、やってきたことに評価が低いと感じていたら自然とやる気は削がれていきます。
頑張ったけど、まだまだ足りないと考えるのはできるまじめな社員のみ。ただし時間がたてばこのようなできる社員ほど先に辞めていきます。

数字がはっきり表れる営業のような職種ならまだしもですが、事務職や現場作業など、なかなか数値化しにくい職種もあります。
出典:東洋経済オンライン

「結果」だけで社員を評価する

「成果主義」は、もっともわかりやすい反面、決定的に欠けているものがあります。そもそも「成果」とは、過去から現在までの業績を表したものです。つまり、成果主義の目線は、つねに後ろ向き。未来への前向きな目線、社員の能力の「伸びしろ」に対する評価が、成果主義には欠けている。
出典:東洋経済オンライン

このように、仕事を頑張って結果を残すことが会社の最終目標だとするなら、そこで目標達成されたときに貢献した自分への見返りがハッキリと明確でない場合に士気は落ちる。

要は昇級制度よりもラーニング

いわゆる教育制度の準備です。冒頭でも述べたようにできる社員ほど「自分がそこで成長できる余地があると感じさせる」ことが最も重要。それは明確な昇級制度だけでは足りません。

会社のトップが人材育成を重視する社風を築いている会社は、収益の伸びが他社を2.7倍上回っていることも明らかになっています。

社員が会社を辞めるリスクが最も高いのは入社後最初の1年間

SDエクイティ・パートナーズの共同創業者兼CEO、エヴァン・ハリス氏は、「多くの会社は社内で十分に昇進する機会を与えていると思っていますが、さらにもう一歩進めて、社員がそうした機会を得るために必要なツールを与えることが重要です。知識を高めたり、スキルを身に付けたりするためのリソースを提供することによって、社員が会社に留まる割合は高まる
出典:東洋経済オンライン

調査の結果から、会社の上司の時間の50%は新人社員のためにつかうことができるということが明らかになっています。

このことから今すぐにでも会社を挙げての大きなことでなくても、上司であるあなた自身で出来ることはたくさんあるのではないでしょうか。

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